Google Pixel 9に販売不振疑惑が浮上している。
昨日、Androidの「Play Store」ユーザー向けにPixel 9/Pixel 9 Pro XLが40%OFFになるクーポンが配布される事態が起きた。
定期的に有料コンテンツを購入しているユーザー向けで、全員が対象になるわけではない。発売から1年ならまだしも3ヶ月経たずに40%は異常。
しかもこのタイミングで下取り価格も大幅UP。中古で型落ちのPixelを買ってくればクーポンとして機能するため、うまくいけば10,000円以上も値引きできるのだ。
つまりクーポンが出現した人は実質半額で購入できるのだが、SNSでは「余程在庫を抱えているのでは？」という声が湧き上がっている。
どうしてこんなことになったのか。今回は筆者の見解を述べていきたい。
ブランド戦略に失敗した
結論から書くと、グーグルは日本市場のブランド戦略に失敗したと言わざるを得ないだろう。
Pixel 7まではハイスペックにも関わらず82,500円〜ラインアップされ「低価格なのに高性能」という切り口で急速に普及した。
しかし翌年の「Pixel 8」では一気に11万2,500円に値上げ。さらに最新の「Pixel9」では12万8,900円に設定され、お手軽感がなくなってしまった。
最初に安い製品を投入し、後から価格を上げる戦略自体はかつてXiaomiが成功したやり方だ。しかし同社は低価格のラインアップも継続しており、国や地域毎にスペックを調整してリリースしてきた。
物価高の続く日本では2〜3万円台でFelicaを搭載したモデルが大人気でMVNOとの相性も抜群だ。
対してGoogleはグローバルで全機種のスペックが統一されており、廉価版のaシリーズも7万円を超えて単純に買いにくくなってしまった。
しかも最近のPixelは7回のOSアップデートを謳っているため、買い替えサイクルが鈍化すれば今までの勢いは保てないだろう。
ストアクレジット戦略で失敗
もう一つの失敗はストアクレジットだ。グーグルは発売直後などのキャンペーン中に購入すると数万円分のクレジットを付与している。
これが昨今ではとても高額で、例えば「Pixel 9 Pro Fold」は57,700円分が戻ってきた。これは次回の買い物に使えて嬉しいのだが、言ってしまえば「その分を値引きしてくれ」というのが消費者の本音だろう。
実際、使い道のないクレジットを使って適当なPixelを買い、中古ショップに未使用品として売却する行為が後を経たない。ショップには数百台単位で持ち込まれるため相場が下がり、結果的にPixelの実勢価格が浮き彫りになっている。
今やこうした白ロムはキャンペーンを逃した人向けの商品となり、もはやグーグルストアから誰も定価では買わない状況になっている。
2年間のレンタルがお勧め
安くなること自体は何も悪いことではない。問題なのは「定価で買ってしまった」という人が大きく損した気分を味わうことだろう。
そうした事態を避けるには、2年間破格で使える案件がお勧め。現在ソフトバンクでは2年間24円で使えるキャンペーンが実施中で、もれなく5,000円分のPayPayポイントが戻ってくる。
さらに当ブログを経由することで4,000円、合計9,000円分が戻ってくるのでぜひ検討してみたい。
最新のAndroid OSをいち早く利用できたり、グーグルのAIをフル活用できるなどPixelシリーズの優位性は揺るぎない。しかしブランド戦略を見直さない限り、日本市場における競争力を欠いてしまいそうだ。
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