ソフトバンクの白ロム販売終了について書いたら多くの方にお読み頂いた。
今回はその続きで、iPhone一括1円販売の復活について考察したい。現在、通信キャリアのスマホ割引には上限があり44,000円以上は値引きできない。
1円と名のつくものは返却を前提としたレンタルであり、以前のようにタダ同然で販売することはできなくなりつつあった。
しかし昨今のソフトバンクの販売方法の推移を見ていると、すでに割引規制をうまく突破しているように見える。
端末価格調達の関係から一括1円が絶対に約束される訳ではないが、手元に残す形での一括購入がまたお得になる素地が整いつつあるのだ。
公式価格を限界まで下げる
結論から書くと、スマホの一括1円は通信キャリアが公式価格を22,001円まで下げることで実現できる。
例えばソフトバンクのiPhone SE 第3世代 64GBは73,440円。これを値引きするのではなくオンライン公式価格を「最初から22,001円ですよ」という表記に変えるのだ。
すると別途MNP割引22,000円で一括1円、機種変更でも22,001円という販売方法を白ロム割なしで実現できる。
これならキャリアショップや家電量販店等の現場レベルでも販売できるし、合法的に白ロム販売を拒否することだってできる。
現実には端末調達価格の関係から22,001円まで下げるのは難しいにしても、9,800円〜19,800円といった価格ならあり得る話かもしれない。
ワイモバイルに注目せよ
上述した兆候はすでにワイモバイルに見ることができる。同社は最近、Pixel8をMNP一括29,800円という破格で販売。
もともとソフトバンクにて11万1,600円だった物を公式価格59,472円に価格改定。さらに回線割引を目一杯使って実現されている。
他にもフォルダブル端末「Libero Flip」は一括9,800円。もともとの63,000円を公式価格31,680円に改定し、白ロム割を使わずに破格を実現した。
このように公式価格を下げることで、いくらでも一括1円に近づけることが可能になっており、その素地はもう整っている。
今後もう少し下げてくる可能性も考えられるのだ。
宣伝せずに利益を得られる
菅前政権の携帯電話料金引き下げ政策によって、通信キャリアは収益を大きく減らして苦しんできた。
全国のキャリアショップ閉店が相次ぐのはそのためで、今後はできる限り経費を削減しながら顧客獲得を目指している。
一括1円販売はSNS上で誰かが「おい、ワイモバイルで一括1円が出てるぞー」と叫ぶだけで拡散され、キャリアが宣伝する必要がない。
もう白ロム販売をする義務はなく、人件費を使わずオンラインでも契約が取れる。これは味を占めてくるのではないだろうか。
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