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スマホの価格高騰が止まらない。円安とトランプ関税を背景に、今年は「iPhone17」が値上がりすると噂されている。
さらに国内では総務省の割引規制により、iPhoneを5〜6万円で一括購入するといった一昔前のお得な買い方も通用しなくなってしまった。
そこで最近よく目にするのが返却を前提としたプログラムだ。例えば「iPhone 16e」はワイモバイルなどキャリアによっては毎月1円のみ。

2年間で24円なのだから、一括購入して将来売却するよりも無駄がない。何の手出しもなく、通信料金だけで超お得に使えてしまうのだ。
しかし中には「いやいやいや。その通信料金こそがキャリアの狙いであって、返却プログラムは結局損をするのだ。踊らされるな」と考える人が日本全国に1億2,000万人いると聞く。
そこで今回は初心者の方が抑えるべき返却プログラムのメリットをご紹介したい。
通信事業者を変えても問題がない
結論から書くと、通信キャリアの返却プログラムは回線を他社に乗り換えても何ら問題がない。月額1円の端末を契約した場合、他社に乗り換えても請求金額は1円しか来ない。
これは2019年10月に施行された「通信と端末の分離政策」によるもので、通信プラン解約によるペナルティーを端末代金に上乗せできなくなったためである。
極端な話、1円iPhoneを持ったままMVNOに乗り換えれば端末代金込みで月額1,000円以下。SIMロックのあった10年前よりもトータルコストは安くなっている。
しかし実際は多くの人が2019年以前の感覚でスマホを契約するため「回線を解約したら端末割引が終わる」とか「何らかの違約金が発生する」と考えてしまうのだ。
そして通信キャリアもそれを知っているから月額1円という破格を繰り出すのである。
短期解約には要注意
従って返却プログラムの1円スマホをどうするかは完全に消費者に委ねられていることを知っておきたい。
もちろん1年、2年と同じキャリアで使い続けるのもいいだろう。
筆者も近年はこの方法で「iPhone」を活用しており、2023年に「iPhone13」月額1円、2024年に「iPhone15 Pro」月額490円に乗り換えてきた。

1年毎に1円端末をゲットすれば、1回線で2台のスマホを手元に置くことができる。
1台は「povo2.0」など0円回線をインストールし、サブ回線として活用するのもいいだろう。
ただし短期解約すると当然ながら各キャリアのブラックリストに入ってしまうので注意。乗り換え後、できれば6ヶ月は維持したいところ。心配な方は1年くらい使えば十分だろう。
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